外国株式のリスクと費用について

2022 2/26

2021-02-8

コラム

ETFとは何か投資信託との違いや配当、手数料等コストについてわかりやすく解説

外国株式のリスクと費用について

【QUICK Money World 辰巳華世】株式市場で日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）といった指数そのものを買いたいと思ったことはありませんか？一つずつ採用銘柄を購入すれば現実的には可能ですが、莫大な資金が必要です。でも、上場投資信託（ETF）を購入すれば、株式市場で指数の採用銘柄を全て買ったのとほぼ同じ投資効果を得ることができます。今回はそんな便利なETFの基本的な説明、投資信託や株式との違い、ETFの仕組み、メリット・デメリット、長期投資に向いているかどうかについて分かりやすく解説します。

ETFとは

ETFとは「Exchange Traded Fund」の略称で、証券取引所に 上場している投資信託 のことです。日経平均株価やTOPIX、東証REIT（不動産投資信託）指数、米S&P500種株価指数などの 株価指数と連動を目指す投資信託 になります。

例えば、日経平均株価と連動するETFは、日経平均株価とほぼ同じ動きをするように運用されます。なので、このETFを買うことは、 日経平均採用銘柄をすべて買っているのとほぼ同じ効果 があります。

ETFは上場しているので、証券会社を通じて取引をします。一般的な投資信託であれば銀行などからも購入することができますが、ETFは個別株式と同じように 証券会社でのみ取引が可能 です。ETFは株式と同じように リアルタイムで売買できる投資信託 です。ETFの連動対象となる資産の種類には、国内株式、外国株式、国内債券、海外債券、REITなどがあります。

ETFと投資信託や株とどう違うの？

ETFと投資信託の違い

ETFと投資信託は似ている部分もありますが、違う部分も多々あります。大きな括りでは、ETFは、投資信託に分類されます。両者の似ているところは、1つの銘柄ではなく、 いろいろな銘柄をまとめて一つの金融商品としている 点です。投資信託もETFも、日経平均株価など株価指数と連動した運用を目指す商品があります。分配金も出るものがあります。

ETFと投資信託との決定的な違いは 上場しているか どうかです。

先程説明したようにETFは上場しています。そのため、ETFは外国株式のリスクと費用について リアルタイムで価格が動き、証券取引所の取引時間内のみ取引することができます 外国株式のリスクと費用について 。一方、投資信託は、 価格（基準価額）の変動が1日1回 になります。

ETFと株との違い

ETFは株式と同じように上場しているので、株式と同じように売買できます。株式投資は 特定の企業 に投資をしますが、ETFは日経平均株価に連動させるなど、 複数の銘柄を取りまとめた商品 になります。そのため、個別銘柄の投資より分散投資になり、リスクが軽減できます。

ETFの仕組み

ETFは株式同様リアルタイムに売買ができます。証券取引所に上場する株式の価格を決めるのは売り手と買い手の需給です。ETFも上場しているので基本的には需給で価格が決まります。しかし、ETFの場合、 ETFの需給だけで価格が決まってしまうと問題が起こることがあります 。

例えば、日経平均株価に連動するETFで考えてみましょう。日経平均株価があまり動かない時に、そのETFを売りたい人が多くて売られすぎてしまうと、ETFの価格が下落し、日経平均株価に連動するはずのETFが連動しなくなってしまいます。こういったことが起こらないようにETFには、 株式と異なる仕組み があります。

ETFには、２つの市場があります。一つは、「 流通市場 」と呼ばれる一般の投資家が売買する市場です。証券会社に注文を出し、証券会社がその注文を取引所へ取り次ぎます。いわゆる一般的な株式を取引する市場と同じです。

もう一つが「 発行市場 」と呼ばれる裏の市場です。この市場の参加者は、指定参加者と呼ばれる証券会社、ETFを運用する運用会社、ETFの資産の保管管理をする信託銀行です。

先程お話した様に、日経平均株価はあまり動いていないのに、そのETFを売りたい人が多くて、ETFの需給でETFの価格が下落してしまう。こういったことが起こらない様に 発行市場では、需給の調整 が行われています。

指定参加者の証券会社が、その時に応じて売り手や買い手側になり流通市場で適切な価格で取引ができるよう、ETFや現物株の需給を調整します。その際、運用会社は新たなETFの設定や、逆にETFの交換・解約などをします。たとえば、売りが多いときはETFの買い手に回り、ETFを解約して受け取った現物株を市場で売却したり、逆に買いが多い場合は現物株を買ってETFを新規に設定し、ETFの売り手に回ったりします。こうした取引を 裁定取引 と呼びます。

ETFの配当・分配金はどうなる？

ETFは投資信託と同様、 分配金があります 。ETFは税法に基づき、決算期間中に発生した利子や配当といった収益から、信託報酬等の費用を差し引いた全額を分配することになっています。もっとも金や原油先物など、配当や利息が発生しない指標を対象としているETFの場合は、 分配金がない ことがあります。

ETFのメリット

ETFにはたくさんのメリットがあります。ETFを買うことは、分散投資になるので リスク軽減 に繋がります。また、値動きが分かりやすいです。日経平均株価やTOPIXなどに連動するETFであれば、その株価指数と同じような値動きをします。日経平均株価やTOPIXなどの代表的な株価指数をチェックすることで、保有しているETFの 値動きが予測できる ことになります。

運用コストが投資信託に比べて低く、長期投資に適している 点も魅力です。ETFは売買手数料と保有にかかる信託報酬がコストとしてかかりますが、売買手数料も信託報酬も、一般的な投資信託と比較すると安くなります。なお、ETFの売買手数料については、株式と同じ取り扱いになります。

ETFのデメリット

一方、ETFにはデメリットもあります。長期投資に適してはいるものの投資信託に比べると、 自動積立サービスや積立NISAを利用できる機会・対象商品が少ない です。証券会社によってはETFの自動積立サービスがない証券会社もあり、積立NISA対象のETFも少数となっています。投資する場合は、自分でその都度購入する必要があるので、 売買手数料がその度にかかる などが難点です。

また、ETFは上場しているので、上場廃止の基準に従い、 上場廃止となるリスク もあります。上場廃止は頻繁にあるわけではありませんが、可能性はゼロではないことを知っておく必要があります。

ETFの中には複雑な商品性のものがあり、思いがけない値動きをすることも覚えておきましょう。ETFと類似の商品であるETN（上場投資証券）では過去、「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数と逆の値動きをする商品で、たった1日のうちに価値の9割が消失する事態が発生しました。

ETFは長期投資にも向いている？

ETFは、株式の側面と投資信託の側面を併せ持った金融商品といえます。安定した運用ができ、且つ、リアルタイムで値動きをするため、 短期投資・長期投資のどちらにも活用ができます 。加えて、信託報酬が安いので経費率が低くなるので 長期の保有に適しています 。ただし、原油先物やボラティリティ指数先物などを対象にした先物型ETFは理論上、長期保有に向かない（長期で右肩上がりが見込みにくい）商品設計であることには注意してください。

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世界市場見通し：企業業績を巡る不透明感を背景に株式はやや弱気の見通しを維持

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【投資信託リスクの種類】リスク分散方法やリターンとの関係を解説！

コラム

投資信託のリスクとリターンの関係

投資信託を含むあらゆる金融商品にはリスクとリターンがあり、リスクが大きくなるほど高いリターン（収益）が期待できます。

その点、投資信託はミドルリスク・ミドルリターンの金融商品であり、リスクとリターンのバランスが取れていることが特徴です。

投資信託のリスクの種類

価格変動リスク

投資信託には株式や債券などが組み込まれており、それらの価格は常に変動を続けます。組み込まれている金融商品の価格が変わると、投資信託の価格も同じように変動します。

為替変動リスク

外国株式や外国債券などの外貨建て資産を組み込んでいる投資信託は、外国為替相場の変動によって円換算での資産価値が変動するリスクがあります。例えば、円高になった場合は円換算での資産価値が下がる要因になり、投資信託の資産価値が低下します。

金利変動リスク

国債などの国内債券や外国債券を組み込んでいる投資信託は、金利変動リスクがあり、金利が変動すると投資信託の資産価値も変動します。一般的に、金利が上昇すると債券価格は下がり、金利が下落すると債券価格は上昇します。

そのため、債券を多めに組み込んでいる投資信託は金利変動リスクが高く、利上げの金融政策が行われると投資信託の価格は下がります。また、満期までの期間が長い投資信託は金利変動の影響を受けやすく、金利の上昇が続くと投資信託の資産価値は低下します。

信用リスク（デフォルトリスク）

企業が発行する株式は信用リスクがあり、企業の業績や財務状況が悪化すると株価は下落します。債券も発行国の財政状態によってはデフォルト（債務不履行）を起こすリスクがあり、デフォルトを起こすと債券価格は暴落します。

流動性リスク

一方で新興国の株式や債券は、市場規模や取引量が少ないため流動性リスクは高く、売りたいときに売れない場合があります。特に下落局面でなかなか売却できないと大きな損失を被り、元本割れを起こすこともあるでしょう。

カントリーリスク

投資対象国の政治や経済などの情勢は、株式や債券の価格形成に大きな影響を与えます。政情が不安定な国はカントリーリスクが高く、政変やクーデターが起こると株式や債券の価格は暴落します。

投資信託のリスク分散（リスクヘッジ）方法｜かかる費用を抑えるには？

分散投資をする

資産の分散

投資をする際は、値動きが異なる複数の金融資産に分散して投資することが大切です。資産を分散して投資をすると、ある金融商品が値下がりをしても他の金融商品の値上がりで穴埋めができ、損失を最小限に抑えられます。

時間の分散

株式や債券、不動産などの金融資産の価格は常に変動しており、時間を分散して投資をすることでリスクヘッジが図れます。ある特定の時期に全額を投資するのではなく、何回かに分けて投資をすることでリスクが軽減します。

ノーロードの商品を購入する

投資信託を購入する際には、通常は販売手数料がかかりますが、販売手数料が無料の「ノーロード投資信託」があります。ノーロード投資信託は投資コストの軽減につながるため、投資家にとってはメリットが大きいです。

投資信託のリスクが怖くて運用を迷っている方は？

そんな方は、ぜひヘッジファンドダイレクトにご相談ください。ヘッジファンドダイレクトでは、お客様が期待リターンやリスクなどの商品の特徴を理解できるよう丁寧にサポートしているので、納得できる資産運用が可能になります。

テーパリングとは？仕組みと株価と債券への影響について詳しく解説

ヘッジファンドダイレクト株式会社コラム編集部

SPCとは？仕組みとメリット・デメリットについて解説

ヘッジファンドダイレクト株式会社コラム編集部

アルケゴスキャピタルとファミリーオフィス規制

ファミリーオフィスのアルケゴスキャピタルが、過大なレバレッジの巻き戻しを行い市場が動揺しています。アルケゴスキャピタルによる市場の動揺事の発端は２６日ゴールドマンサックスが行った１．１兆円にも及ぶブロック取引でした。バイ.

ヘッジファンドダイレクト株式会社コラム編集部

資産運用相談はどこでできる？銀行や証券、ファイナンシャルプランナーなどおすすめの相談先は？

ヘッジファンドダイレクト株式会社コラム編集部

2021年12月の投資信託の資金流出入ランキングと注目ファンドを解説

ヘッジファンドダイレクト株式会社コラム編集部

レイ・ダリオが予測する米中戦争

ヘッジファンドダイレクト株式会社コラム編集部

ヘッジファンドダイレクト

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サムスンの第2四半期決算は半導体セクターの下落に歯止めをかけられるか

サマリー: 半導体株は好調から一気に下落しました。金利上昇により株価バリュエーションが低下し、半導体株は当社のテーマ分類別でワースト5位となっています。そうしたなか、サムスンは今朝の第2四半期決算で、事態は恐れていたほど悪くはないとはいえ、見通しは暗雲と大きな不確実性に覆われていることを示しました。半導体が改善すれば、その分、状況は悪化するようにみえます。しかし当社は、半導体については、デジタル化の進展を背景に長期的に非常に強気の見方を維持しています。

非常に厳しい一年

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■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率（ステージ1: 0.003％、ステージ2: 0.002％、ステージ3: 0.001％）を掛けて求めた手数料が新規／決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額（ステージ2: 6万円、ステージ3: 20万円）に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
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